共同墓がもつメリット

時代とともに変わっていく形式

お墓ということの考え方も、時代とともに変化してきました。共同で埋葬ということを耳にするようになったのも、時代の変化といえるところです。人間だけではなく、ペットの墓地も用意されてくるようになり、あり方も変化していますが、個々に作るということではなく、納骨堂などを共用するようになってきました。新しいタイプではありますが、施設を別途造るなど、さまざまな方法があり、ひとつに限られているわけではありません。呼び名もいろいろと出てきていますが、集合塔や合葬塔といったものも同じような意味を持っています。運営者ということでもいろいろとあり、地方自治体が運営しているようなものから宗教団体に至るまで施設自体にも違いが見られるため、それぞれに特色があるといえるでしょう。

現在のようなかたちとは異なり、もともとは地域性の強い場所でした。自然にできた墓地であるようなこともあり、共有名義で作られたものになっていることが多く、販売されるようなものではないことがほとんどです。現在のようなかたちになったことによって、意味合いも大きく変わってきているといえるでしょう。

実際に一人暮らしの人も多くなり、自分の死後にどうなるのかといった問題も出てきました。こうした不安は、簡単に解決できることではありませんが、共同にすることによって、墓石なども用意する必要がありません。経済的に大きな負担になりやすい部分でも、問題が解決へ向かいます。

さらに、後継者がいたとしても、管理をするという責任を継承させないで済みます。自分が大変な思いをしたからということを理由に考えていく人が多くなっていることもあります。

さまざまなところが運営している共同墓

いろいろなかたちがありますが、公営墓地にも多くみられるようになりました。年間管理費ということでも大きなアドバンテージを持っており、指定石材店といったこともありません。宗教宗派にとらわれることもないことから、自治体が中心となって運営しているところがあります。募集や資格等は、各自治体によっても大きく異なり、一定のかたちがあるというわけではありませんが、管理も行き届いるところが大きな特徴です。民間の経営と異なり、将来的になくなってしまうという可能性が低いという安心感はメリットといえるでしょう。民営の場合には、公共性の高い団体や宗教法人が経営主になっています。購入のための条件は、公営よりも緩くなっており、手に入れやすいことはメリットです。その代わりに、管理費などの費用はかなり高くなっています。

昔から続く形式として、市町村が運営している地域限定の一般墓地もまだまだ続いています。古くからその地域で使われている形式であり、地域の一角に作られていることが多くみられます。地域限定ということでは、利用条件がその土地で生活しているということになってくるため、他の土地からきても使えないことがほとんどです。

他にも寺院墓地も共同として使われている例があり、檀家が集団で使っていることがあります。寺院内に持っている以外にも、一定範囲内に大型で作られている場所も作られるようになったのは需要の問題です。

檀家になるだけではなく、指定石材店が条件になっていることもあって条件が厳しくなる傾向も出てくることを理解しておかなければいけません。条件に関しては、事前に確認しておくことが必要だといえるでしょう。

これからの時代に即した永代供養墓

共同ということでは、永代供養墓という方法もあります。お墓参りということは、実際に多くの時間を取られることになるでしょう。遠方に住んでいれば簡単にお参りできないという問題も出てきます。管理ということでは、年に何度も訪れなければならなくなることを考えると、どうしても難しい場合も出てくることがあるはずです。そんな時に、管理を永代的に依頼する方法を指します。大きな注目を集める方法になってきているのも、現代社会にマッチしてきているということにあるでしょう。

実際に不特定多数の人をひとつにの場所に集めることとなり、そのまま埋葬していきます。寺院や霊園が管理することで、さまざまな形式がありますが、年間管理料を支払うようなところもあるため、定型的ではありません。さまざまな形式がありますが、一定の費用を支払うということで永代的に供養することになってくるということで、共同墓地そのものも永代供養墓と呼ばれることが多いといえます。

彼岸などに法要を行ったりすることもありますし、毎月1回合同の供養がおこなわれるなど、管理もさまざまです。個々に墓を建てるという形式もありますし、納骨堂になっているところもあり、地域でも異なってきますが、先祖代々のかたちを守らないでも済みます。だれにもストレスを掛けることなく、思い出した時にでもお墓参りすることができるでしょう。精神的な負担ということも考えた場合、こうした共同化した方法を考えていくのは、大きなメリットを持つ手段となるでしょう。